皮膚科で開業しようと考えている先生に向けて、開業医の年収や、勤務医との比較、開業資金の目安、開業の注意点について解説します。

しかし、自由診療が大半を占める美容皮膚科は、保険診療が中心の皮膚科とは特徴が異なるので、別記事で分けて解説し、本記事では一般皮膚科についてお伝えします(ただし、皮膚科と美容皮膚科両方を標ぼうしてクリニックを開業される先生も多いです)。

※開業医の年収や開業資金は個人差がかなり大きく、バラツキがあるので、あくまで参考までにご覧ください。

医療経済実態調査から見る皮膚科の開業医の年収と内訳

小児科の開業医の年収については、第22回医療経済実態調査のP352にある一般診療所(個人・青色申告を含む)で、医業・介護収益から費用を引いた損益差額を年収とすると、2792.6万円と算出できます。

同調査から算出される全診療科目の開業医の平均年収は2,763万円(健保連の算出)なので、ほぼ平均値と同水準と言うことができます。

※ただし、開業医の年収の計算は、借入金の返済額などは含まれていないので、税引き前の利益はもっと低くなると思われます。

ただ、収支の内訳を見てみると、他の診療科目とは違った特徴が見えてきます。

収益は全診療科目の平均より2,000万円低い

第22回医療経済実態調査を元に小児科開業医の年間収益の内訳を示すと、医業収益は6,566.1万円となっており、全診療科目のなかでもっとも低い数値になっています。

全開業医の平均は、8,539万円なので、2,000万円弱も低いことになります。

これは、後述するように、皮膚科は診療単価が低い傾向にあることが影響していると思われます。

支出も全診療科目の平均より2,000万円低い

一方、皮膚科は支出額も全診療科目のなかで最も低く、医業・介護費用は3,774.8万円です。

全開業医の平均は5,842.7万円なので、2,000万円以上低い計算になります。

皮膚科の場合、収益が全診療科目の平均より2,000万円低く、支出も2,000万円低いわけですから、相殺されて全開業医の平均年収と同等の水準になっています(あくまで調査データの結果からの考察なので、参考値です)。

以下のように、皮膚科と全開業医の平均と比較して支出の内訳を見てみます。

皮膚科の開業医開業医全体
医業・介護費用3,774.8万円(57.5%)5,842.7万円(68.1%)
給与費1,670.3万円(25.4%)2,330.7万円(27.2%)
医薬品費530.9万円(7.9%)1,333.6万円(15.6%)
材料費92.0万円(1.3%)190.3万円(2.2%)
給食用材料費0円(0.0%)16.9万円(0.2%)
委託費188.0万円(2.9%)271.1万円(3.2%)
減価償却費231.2万円(3.5%)369.4万円(4.3%)
その他1,062.3万円(16.2%)1,330.8万円(15.5%)

このように見てみると、皮膚科の場合、どこかに特化した特徴は見えづらいですが、すべての内訳が全開業医の平均値より低いことがわかります。

そのため、皮膚科は、他の診療科目と比べると運転資金を抑えやすいのではないかと推測できます。

皮膚科の勤務医の年収

皮膚科の勤務医の年収は、独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」(2012年)によれば1,078.7万円です。

これは、調査対象となった診療科目のなかで、もっとも低い年収です。

ただし、この数値については眼科、耳鼻咽喉科を含めた3診療科目の平均値なので、精度の高い数値とは言えない可能性があります。

女性医師の割合が高い皮膚科

年収とは違う話になりますが、皮膚科は比較的女性医師の割合が高い診療科目です。

2018年医師・歯科医師・薬剤師統計によれば、皮膚科の女性医師の割合は病院が54.8%、診療所が44.3%となっています。

これは病院、診療所ともにもっとも高い割合となっており、女性医師の割合がもっとも高いのは皮膚科と言うことができます。

同調査の結果から、他に比較的女性医師の割合が多いのは、産婦人科、婦人科、乳腺外科、眼科、小児科などです。

女性の患者さんが来院する産婦人科、婦人科、乳腺外科が女性医師の割合が多いのは感覚的に理解しやすいところです。

皮膚科や眼科は、長時間の手術がないことや、急患対応や当直の対応がないことで、比較的ワークライフバランスを保ちやすいことが理由と考えられます。

このような科であれば、結婚、出産をしても仕事を続けやすいので、皮膚科や眼科を選択する女性医師が多いと考えられます。

特に皮膚科の場合は美容皮膚科に転科する先生も多いですが、美容皮膚科はさらに女性医師が興味を持ちやすい分野と言えます。

そういうところも、女性医師が多い理由なのかもしれません。

皮膚科は診療単価が低い

一般皮膚科は、他の診療科目に比較して、診療単価が低い傾向があるので、次のような対策を考える必要があります。

多くの患者さんを診療できる仕組みづくり

そのため、美容皮膚科などで自費の割合を増やすなどしない限りは、多くの患者さんを診療できる仕組みづくりが重要です。

できれば、多くの患者さんを受け入れられるように、待合室や受付のスペースを広めにする設計をするといいでしょう。

また、他の科目にも言えることですが、自院に合った予約システムを選び、患者さんをスムーズに診察できる仕組みも必要です。

予約システムを導入することで多くの患者さんを診療できるだけでなく、患者さんもストレスがないので、クレーム防止にも繋がります。

一般皮膚科の場合、診療時間が短く、数多くの患者さんを診察する傾向にあるので、整理券を発行して早く来院した患者さんから順番待ちとなる当日予約制を検討しましょう。

ただし、美容皮膚科もあるクリニックなど、場合によってはWebの予約システムで事前に日時を予約してもらう方法も検討が必要です。

美容皮膚科などで自費診療の導入

もし、美容診療に興味・関心が強い先生であれば、美容皮膚科の導入することで、自費診療を導入することで、売上増を図ってもいいでしょう。

冒頭でもお伝えしたように、皮膚科と美容皮膚科両方取り入れているクリニックは多いです。

ただし、一般皮膚科と美容皮膚科では、開業物件の選び方に違いがあるので注意しましょう。

美容皮膚科の割合が多い場合は、ホームページ検索で来院する患者さんが多いので、できれば駅から近い方が有利です。

また、美容皮膚科は、どちらかというと美容外科に近い集患対策が必要になります。

皮膚科の開業資金の目安

一般皮膚科が他の診療科目と大きく違う点は、他科と一緒に標ぼうしない限り、レントゲンや大きな検査室が不要である点です。

そのため、他科に比べると、小さな物件でもいいため、その場合は比較的開業費用を抑えることができます。

また、一般皮膚科だけの場合は、比較的必要な医療機器が少なくなります。

そのため、一般内科の開業資金の目安は、開業後の運転資金を除いても4,000~5,000万円ほどですが、皮膚科の場合は2,000万円程度で済む場合があります。

開業資金が少なく、先にお伝えしたように、その後の運転資金も比較的抑えられる点が皮膚科の特徴と言えるでしょう。

ただし、美容皮膚科と一緒に標ぼうする場合はかなり話が違ってきて、開業資金や運転資金はむしろ他の診療科目より高くなります。

【まとめ】整形外科はリハビリにかかる費用を要検討

以上、皮膚科の開業医の年収、勤務医との比較、開業資金の目安、開業の注意点についてお伝えしました。

一般皮膚科の場合、レントゲンや大きな検査室が不要なため、小さい物件でも開業できることがあることや、必要な医療機器も少ないので、開業資金を低く抑えられる傾向にあります。

また、その後の運転資金についても他の診療科目に比べると低く抑えやすいところがあります。

しかし保険診療の場合、診療単価が低い傾向にあるので、予約システムの導入や余裕ある待合スペースなどで、多くの患者さんを診療できる仕組みづくりが必要です。

なお、皮膚科の先生がどんな思いで開業したか、どうやって開業したかなどリアルな開業事例については、以下の先生のインタビューをご覧ください。

美容皮膚科と一緒に標ぼうしているクリニックですが、参考になる点があるかと思います。

【関連記事①】笹塚駅前こたろ形成皮ふ科クリニック

【関連記事②】医療法人社団楽森会 森皮フ科クリニック

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プロフィール
笠浪 真

税理士法人テラス 代表税理士
税理士・行政書士
MBA | 慶應義塾大学大学院 医療マネジメント専攻 修士号

1978年生まれ。京都府出身。藤沢市在住。大学卒業後、大手会計事務所・法律事務所等にて10年勤務。税務・法務・労務の知識とノウハウを習得して、平成23年に独立開業。
現在、総勢52人(令和3年10月1日現在)のスタッフを抱え、クライアント数は法人・個人を含め約300社。
息子が交通事故に遭遇した際に、医師のおかげで一命をとりとめたことをきっかけに、今度は自分が医療業界へ恩返ししたいという思いに至る。

医院開業・医院経営・スタッフ採用・医療法人化・税務調査・事業承継などこれまでの相談件数は2,000件を超える。その豊富な事例とノウハウを問題解決パターンごとに分類し、クライアントに提供するだけでなく、オウンドメディア『開業医の教科書®︎』にて一般にも公開する。

医院の売上を増やすだけでなく、節税、労務などあらゆる経営課題を解決する。全てをワンストップで一任できる安心感から、医師からの紹介が絶えない。病院で息子の命を助けてもらったからこそ「ひとつでも多くの医院を永続的に繁栄させること」を使命とし、開業医の院長の経営参謀として活動している。

                       

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