医院・クリニックでは院長の妻が仕事を手伝ったり、共同経営したりすることも珍しくありません。

院長先生の妻がもともと看護師だったり、歯科衛生士だったり、医療事務として働いていたケースが多いのもあるためです。

また、以前よりは小規模経営のクリニックが増え、人となりがわかっている配偶者を雇用するほうが安心できることも関係しています。

しかし一方で、昔から「院長の妻がクリニックに来るとスタッフが働きづらい」と言われています。実際に院長の妻とスタッフとの労務トラブルの話はよく聞きます。

逆にスタッフとの人間関係が円滑で、雰囲気の良いクリニック作りに一役買っている妻もいます。

妻が医院・クリニックで働く場合、スタッフと良好な関係を築けるかどうかで、医院経営はプラスにもマイナスにも大きく左右します。

そこで今回は、院長の妻がクリニックで働く際に、スタッフとのトラブルを防ぐにはどうすれば良いかをお伝えします。

院長の妻のスタッフとしての適性を見極める

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基本的には、クリニックの院長先生が診療に専念するために、院長の妻が右腕として経理や事務を支えるのは悪いことではありません。

クリニックを経営するのは院長先生で、その院長の性格・技量を一番把握しているのは妻です。

また、夫婦でクリニックを共同経営すると、毎日顔を合わせるので仕事の話もしやすいメリットがあります。

また、家族であれば、仲が悪い場合を除いて不正経理やお金の持ち逃げなどの心配は少なくなるため、経理も任せやすいでしょう。

院長の妻に働いてもらうことで節税のメリットも出てきます(特に医療法人の場合)。

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しかし、だからといって院長の妻がクリニックで働くことが良いかどうかはケースバイケースです。

重要なのは、妻の適性です。適性とは、何も仕事の適性だけではなく、スタッフとうまくやれるかどうかも含まれます。

院長の妻本人は意識しなくても、スタッフにとって「院長の妻(夫)」はどこか良くも悪くも特別な存在です。

院長の妻と関わることに緊張感を覚えたり、仕事のやりづらさも感じたりするスタッフも多いと言われます。

小規模のクリニックほど、少人数なだけに妻の存在が目立つため、その傾向は強くなるようです。

実際に院長の妻とスタッフとの人間関係がギスギスするような話は、かなりの頻度で聞きます。

ひどい場合だとスタッフが大量離職したり、新しく入ったスタッフがみなすぐに辞めてしまったり……。

一方、スタッフとの人間関係が良好で、むしろスタッフから慕われている院長の妻も少なくありません。

その一方で、妻とスタッフとの人間関係が良好で、むしろスタッフから慕われているという場合も少なくはありません。

院長先生は、スタッフ採用と同様の視点で、妻がクリニックのスタッフの一員として適性があるかどうかを見極めましょう。

すぐにスタッフの上司として働かせない

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もしクリニックで妻に働いてもらう場合は、他のスタッフと対等に接しましょう。

院長の妻が病院や他のクリニックの元看護師とか元医療事務であれば、クリニックの仕事は働き出した時点ですぐに把握できるかもしれません。

しかし、医療現場も様々ですし、ブランクがあれば妻が勤務していた当時の医療現場と現在の現場の状況は異なることも多いでしょう。

いきなり「前の現場ではこうだった」と言っても、他のスタッフに受け入れてもらえるとは限りません。

有資格者の妻といえども、いきなりスタッフの上司として働くのではなく、最初は現場のスタッフとしてクリニックの業務を覚えてもらいましょう。

これは他のスタッフとは変わりません。

もしクリニックの現場を知らない状態で妻を指導的立場に立たせると、本人もスタッフもお互いにやりにくく、スタッフから反発されるかもしれません。

上司である妻が「言いたいことを言うだけ」「余計なことを押しつけてくる」と他のスタッフに思われるのは避けたいものです。

院長先生の妻は、そのクリニックの現場の仕事をマスターして、他のスタッフから質問されたりするようになったら指導的立場に立てば良いのです。

これも他のスタッフが指導的立場に立つまでの過程と変わりません。基本的には院長先生も妻も一スタッフなのです。

妻にはっきりとクリニックの関わり方を示す

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上司である院長先生の妻(夫)が仕事場にいれば、スタッフは「院長の奥様(旦那様)」と考え、何かしら緊張感を覚えることがあります。

「仕事を見張られている」「うかつに院長への不満を言えない」などと身構えたりする可能性もあるでしょう。

そのときに重要になるのが、院長先生の姿勢です。

実は、院長先生の妻に対するはっきりしない態度が原因でトラブルに発展することも少なくありません。

トラブルの最悪の結果が、スタッフの大量離職かもしれませんし、もしかしたら離婚のきっかけになるかもしれません。

そういったことを避けるために、院長先生の方で、妻にクリニックでの関わり方や立ち位置を明確に示すことが大切です。

例えば次のようなことです。

  1. 同じスタッフの一員として関わるか、事務長的な役割として関わるか?
  2. 個人面談するなら、妻も入るかどうか?
  3. 採用の面接に妻も関わるかどうか?
  4. スタッフとの話し合いの場で聞き役に回るかどうか?
  5. 患者さんやスタッフが見ているところで怒鳴らないこと

そして妻とスタッフ、両方の意見を客観的に聞くことも大切です。

早めに改善点を見つけ実行していけば、クリニック内の雰囲気はどんどん良好になっていくでしょう。

スタッフにも妻の役割をはっきりと示す

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院長先生の妻にクリニックで働いてもらうときは、院長先生はスタッフに対しても、自分の妻の役割について、はっきり方針を示すようにしましょう。

育児などと両立する必要であれば、出勤日や勤務時間についても明確に伝えておきましょう。

こうしておけば、最初からスタッフの理解は得られやすく、コミュニケーションも図りやすくなります。

これだけでも、院長の妻とスタッフの間のすれ違いはある程度防ぐことはできるのではないかと思われます。

妻が院長先生とスタッフとの潤滑油的な存在であれば理想

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院長先生の妻が長く働きスタッフから頼られるようになったら、院長先生とスタッフとの潤滑油的な存在を期待しても良いでしょう。

院長先生はできるだけ診療に専念したいなら、スタッフは院長先生にではなく、まずは妻に相談できるような体制を目指しましょう。

何か問題があったら、妻がスタッフと時間を取って話し合う。その結果を院長に相談する。

スタッフに何か不満や揉め事があれば、まずは妻の方で受け入れる。

何かスタッフにあれこれ口出ししたり、自分の方針を押し付けたりするのではなく、スタッフから相談される立場になるのです。

クリニックのスタッフの大半は女性なので、院長先生の妻であれば、女性の気持ちも理解できる相談相手として、そのような役割に向いているのではないかと思います。

自分の配偶者がクリニックでそのような人事・労務をある程度任せられるような立場になれば、院長先生としてはかなり心強いのではないでしょうか?

院長の妻もスタッフの採用に関わるかどうかを検討する

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院長の妻もスタッフの採用に関わるべきかどうか、というのもよく議論されることです。

結論としては、ケースバイケースであり、院長先生の妻の適性にもよります。

もし、院長の妻が既にクリニック経営に欠かせない立場にいるのであれば、採用面接に出てもらったほうが良いでしょう。

院長先生の考え方・方針を一番知っているのは妻ですし、院長先生とはまた違った視点で新しく採用するスタッフの適性を見ることができるでしょう。

採用するスタッフの大半は女性でしょうから、女性目線で採用に関わってもらえる意義は大きいかと思われます。

一方で先に書いたように、まだクリニックで働き出したばかりで、現場の業務を覚える段階であれば、まだ採用に関わるのは早いでしょう。

また、自分の好き嫌いでスタッフの適性を判断する傾向にあれば危険です。

院長先生の経営理念について理解し、クリニックの現場を熟知していなければ採用には関わらない方が良いです。

大切なのは長く働いてくれて、クリニック内の雰囲気を良くするスタッフを採用することです。

【まとめ】院長先生の妻とスタッフとのトラブルは未然に防ぐことができる

以上、院長の妻がクリニックで働く場合、スタッフとどう関わるか、いかにトラブルをどう防ぐか?というお話をしました。

院長の妻とスタッフ間のトラブルの話は今でも多く聞きます。小規模経営のクリニックほど、この傾向は高いかもしれません。

しかし、一方でスタッフと円滑な人間関係を築き、院長とスタッフの潤滑油的な存在としてクリニックの経営に一役買っている妻もいます。

院長の妻が経営に関わることでクリニック内の雰囲気が良くなり、しかも売上が上がったようなケースもあります。

実際にスタッフの大半は女性ですから、女性である妻がスタッフの管理を引き受けるのは、それなりのメリットがあります。

ぜひスタッフが働きやすくて、患者さんからも喜ばれるクリニック作りを目指していきましょう。

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プロフィール
亀井 隆弘

社労士法人テラス代表 社会保険労務士

広島大学法学部卒業。大手旅行代理店で16年勤務した後、社労士事務所に勤務しながら2013年紛争解決手続代理業務が可能な特定社会保険労務士となる。
笠浪代表と出会い、医療業界の今後の将来性を感じて入社。2017年より参画。関連会社である社会保険労務士法人テラス東京所長を務める。
以後、医科歯科クリニックに特化してスタッフ採用、就業規則の作成、労使間の問題対応、雇用関係の助成金申請などに従事。直接クリニックに訪問し、多くの院長が悩む労務問題の解決に努め、スタッフの満足度の向上を図っている。
「スタッフとのトラブル解決にはなくてはならない存在」として、クライアントから絶大な信頼を得る。
今後は働き方改革も踏まえ、クリニックが理想の医療を実現するために、より働きやすい職場となる仕組みを作っていくことを使命としている。

                       

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