神経内科(脳神経内科)で開業しようと考えている先生に向けて、神経内科の開業医・勤務医の年収、開業資金の目安、注意点について解説します。

神経内科というと、他科に比べて患者さんの認知度が低いところがあります。脳神経内科と標榜する病院・クリニックも多いですが、どちらにしても精神科や心療内科、脳神経外科との違いすらあまり理解されていません。

しかし、今後の少子高齢化社会を見据えた場合、脳神経系の疾患を持つ患者さんが増えることが見込まれるので、将来的な需要は期待できます。

神経内科は、今後見込める需要の割には専門医が少ないので参入の余地は十分あるでしょう。

本記事で出している神経内科の年収額や開業資金などの金額は、あくまで目安として参考値として捉えてください。

神経内科(脳神経内科)の開業医・勤務医の年収の目安

神経内科の年収については、医療経済実態調査などの公的なデータはありません。

公的なデータが得られないのは、後述するように、神経内科の専門医の医師数の少なさに起因すると考えられます。

ただ、勤務医については、神経内科の医師を募集する求人票などを見ると、だいたいざっくりと年収1,000~2,000万円くらいの募集が多い印象です。これは他科の勤務医とはあまり変わらない印象です。

独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」(2012年)によれば、他科の勤務医の平均年収はだいたい1,100~1,500万円です。

神経内科の勤務医の年収も、だいたい1,100~1,500万円の範囲と考えていいでしょう。

神経内科の開業医の年収の公的データも存在しません。

ただ、神経内科については、内科や脳神経外科と一緒に標榜している開業医の先生も多いです。

このようなことを考えると、神経内科の医院・クリニックの開業医の年収は2,500~3,000万円程度と考えるのが妥当でしょう。

神経内科を主に標榜している専門医の先生は少ないので、患者さんに対する認知をしっかり行えば、安定した経営は見込めるのではないかと思われます。

神経内科(脳神経内科)の専門医の医師数と今後の需要

神経内科は、一般的に専門医の医師数が少ない診療科目と言われています。

厚生労働省の「平成30年(2018年)医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」P8の「表4 主たる診療科別にみた医療施設に従事する医師数及び平均年齢」によると、神経内科の医師数は5,166名となっています(病院と診療所の医師数の合計)。

以下、他の代表的な診療科目と比べても比較的医師数が少ないことがわかります。

診療科目人数構成割合
神経内科5,166人1.7%
内科60,403人19.4%
消化器内科(胃腸内科)14,898人4.8%
外科13,751人4.4%
小児科17,321人5.6%
精神科15,925人5.1%
整形外科21,883人7.0%
眼科10,778人3.5%
皮膚科9,362人3.0%
耳鼻咽喉科9,288人3.0%

その他、神経内科と同程度か数が少ない診療科目というと、腎臓内科、糖尿病内科、血液内科、リウマチ科、消化器外科など、専門性の高い診療科目ばかりです。

また、神経内科は脳神経外科に比べると患者さんの認知がかなり低い特徴があります。

現在も精神科や心療内科、脳神経外科と区別がつかない患者さんは多いです。

ほとんどの患者さんが「頭が痛いので神経内科に行こう」とはならず、風邪と同程度なら、まずは内科の病院・クリニックに行きます。

一方で、神経内科は、今後の少子高齢化が進むにつれて需要が見込める診療科目の1つです。

実際に専門医の少なさもあり、大病院などではたくさんの患者さんでいっぱいになることも少なくありません。

頭痛、脳血管障害、しびれ、認知症、など、高齢者が多い疾患を扱う神経内科の開業は、今後伸びてくると思われます。

神経内科(脳神経内科)の開業資金の目安

神経内科の開業資金については、脳神経外科と同様に、設備をどこまで揃えるかによって大きく変わってきます。

具体的には、1つは通常の電子カルテやリハビリ用の器具だけに留めて、CTやMRIは導入せず、近くの医療施設と連携を取るような場合です。

この場合であれば、内科や整形外科と似たような考え方になりますので、5,000~6,000万円に初期の運転資金を見込むのが目安となります。

もちろん、CTやMRIを所有することになれば、億単位(2億円程度)の開業資金が必要となります。

神経内科は、脳神経外科に比べると、開業初期からCTやMRIを揃えるクリニックは少なく、近くの医療施設と連携を取ることが多いです。

もちろん、経営が安定して設備投資する余裕ができたら増設してもいいですが、最初から無理して導入する必要はないでしょう。

あと、脳疾患を扱う神経内科は、リハビリ施設を設置するかどうかも、開業資金を多く左右します。

この場合も、リハビリ施設を持たないのであれば、近くの病院や介護施設と連携を取っていく必要があるでしょう。

神経内科(脳神経内科)開業の注意点

以下に、神経内科の開業の注意点をいくつかお伝えします。

診療内容をはっきりと示す

先ほどもお伝えしましたが、「神経内科はどのような症状のときに行くの?」と思っている患者さんが少なくありません。

精神科や心療内科に似たようなものを思い浮かべる患者さんも多いです。

特に脳神経内科ではなく神経内科を標榜している場合は、そのような傾向があります。

実際に内科や眼科、皮膚科などに比べれば専門性が比較的高く、身近な診療科目とは言えません。

そのため、ホームページなどではどのような疾患を扱うのか明確に示しておく必要があるでしょう。

例:慢性頭痛、脳卒中、認知症、物忘れ、てんかん、パーキンソン病、しびれ、歩行障害、末しょう神経障害、顔面麻痺、けいれん、意識障害、神経難病

近隣の医療施設と連携が取れる物件を選ぶ

神経内科に対する患者さんの認知が低い点と、CTやMRI、リハビリ施設を持つ医療施設が周りに必要な点から、他の医療施設と連携が必要になります。

また、CTやMRI、リハビリ施設を導入する場合でも、他のクリニックから紹介してもらえるようにすることも重要です。

他の病院はもちろんのこと、介護施設との連携も必要になってくるでしょう。

リハビリ専門のスタッフの採用

リハビリ施設を導入する場合はスタッフ採用についても要検討しなければいけません。

具体的には看護師以外にも理学療法士、作業療法士、言語聴覚士(いわゆるPT・OT・ST)の採用です。

そのため、整形外科などもそうなのですが、リハビリ施設を導入するような場合は、スタッフの数が多くなる傾向にあります。

人件費は慎重に検討しなければならないのは当然ですが、面接や書類選考で、自分のクリニックに合っているかどうか見極める必要があります。

また、開業時にスタッフ数が10名以上になるようであれば、就業規則を必ず作らないといけないので注意してください。

歩行困難な車椅子の人でも通えるような物件の選定

神経内科の場合、特にリハビリ施設を有する場合は、バリアフリーで1階の物件などの検討が必要です。

また、リハビリ施設のスペースについても定められた基準があるので、内装の設計では注意してください。

神経内科の開業事例~神楽坂内科・脳神経内科クリニック 坂本 智子 先生~

ここで、神経内科の開業事例についてお伝えします。

神楽坂内科・脳神経内科クリニックの坂本先生は、勤務医時代、脳神経内科の専門医が少なく、大病院で多くの患者さんが長い待ち時間に苦労しているのを目の当たりにしてきました。

それと、身近で信頼できるかかりつけ医として患者さんと向き合いたいと感じて、脳神経内科クリニックを開業しています。

坂本先生の開業の経緯や、開業準備については、次のインタビュー記事で詳しく書いていますのでご覧ください。

【関連記事】神楽坂内科・脳神経内科クリニック 坂本 智子 先生

【まとめ】他の医療施設、介護施設との連携も検討を

以上、神経内科(脳神経内科)の勤務医・開業医の年収と開業資金の目安、注意点についてお伝えしました。

神経内科の開業で注意すべき点は、患者さんの神経内科に対するイメージと、開業するクリニックの規模(CT、MRI、リハビリ施設等の有無)です。

内科や眼科などに比べれば神経内科は競合が少ないですが、近くに連携できる医療施設があるかどうかが重要なポイントとなります。

神経内科は患者さんにあまり知られていないと同時に、専門医がまだまだ少ない現状があります。

一方で、今後の高齢化社会を見据えれば、需要は十分見込める診療科目です。

神経内科の開業をお考えの先生は、ぜひご相談ください。

ご相談・お問い合わせ

お問い合わせはこちらから

この記事の執筆・監修はこの人!
プロフィール
笠浪 真

税理士法人テラス 代表税理士
税理士・行政書士
MBA | 慶應義塾大学大学院 医療マネジメント専攻 修士号

1978年生まれ。京都府出身。藤沢市在住。大学卒業後、大手会計事務所・法律事務所等にて10年勤務。税務・法務・労務の知識とノウハウを習得して、平成23年に独立開業。
現在、総勢52人(令和3年10月1日現在)のスタッフを抱え、クライアント数は法人・個人を含め約300社。
息子が交通事故に遭遇した際に、医師のおかげで一命をとりとめたことをきっかけに、今度は自分が医療業界へ恩返ししたいという思いに至る。

医院開業・医院経営・スタッフ採用・医療法人化・税務調査・事業承継などこれまでの相談件数は2,000件を超える。その豊富な事例とノウハウを問題解決パターンごとに分類し、クライアントに提供するだけでなく、オウンドメディア『開業医の教科書®︎』にて一般にも公開する。

医院の売上を増やすだけでなく、節税、労務などあらゆる経営課題を解決する。全てをワンストップで一任できる安心感から、医師からの紹介が絶えない。病院で息子の命を助けてもらったからこそ「ひとつでも多くの医院を永続的に繁栄させること」を使命とし、開業医の院長の経営参謀として活動している。

                       

こちらの記事を読んだあなたへのオススメ